NISAだけで満足してない?|会社の確定拠出年金もチェックしてる?
最近はNISAでのインデックス投資が盛り上がっています。
「NISAでS&P500を買っています」 「オルカンに積み立てています」
という人も増えてきました。おっさんもインデックス投資は資産形成の中心にしています。
でも、ここで一つ気になることがあります。会社の確定拠出年金(企業型DC)は、ちゃんと確認していますか?
確定拠出年金も立派な「投資」
会社員の場合、会社の確定拠出年金に加入している人も多いと思います。毎月、会社から掛金が拠出され、それを自分で選んだ商品で運用します。つまり、これも立派な投資です。
ところが、NISAについては熱心に調べているのに、「確定拠出年金は会社がやってくれているから、そのまま」という人もいるのではないでしょうか。おっさんも以前は、そこまで真剣に考えていませんでした。
S&P500やオルカンがないからといって、諦めない
会社の確定拠出年金の商品ラインナップを見てみると、「S&P500がない」「オルカンがない」ということがあります。
でも、だからといってインデックス投資ができないわけではありません。S&P500そのものではなくても、米国株式に幅広く投資する商品があったり、全世界株式に近い商品が用意されていたりします。商品名もNISAで見慣れたものとは違うので、最初は分かりにくいかもしれません。
安直に「バランス型」を選んでいない?
確定拠出年金の商品一覧を見ると、
- バランス型
- 元本確保型
- 国内株式
- 外国株式
- 債券
- REIT
など、いろいろな商品が並んでいます。そして、よく分からないと、「とりあえずバランス型にしておこう」となってしまいがちです。
もちろん、バランス型が悪いわけではありません。株式だけではなく、債券などにも分散されるため、値動きを抑えたい人には選択肢になります。ただ、長期の資産形成を目的としているのであれば、「なぜこの商品を選んだのか?」は、一度考えてみてもいいと思います。
今ならAIに聞いてみてもいい
昔なら、確定拠出年金の商品を比較するために、一つ一つ商品説明を読んで調べる必要がありました。でも、今はAIがあります。
例えば、確定拠出年金の商品の一覧を画面に表示して、Windowsなら「Shift + Windows + S」でスクリーンショットを撮る。その画像をAIに渡して、
「この中でS&P500に近い商品はどれ?」
「全世界株式に近い商品はどれ?」
「それぞれの信託報酬と投資対象を比較して」
と聞いてみる。これだけでも、商品選びのハードルはかなり下がります。
もちろん、AIの回答をそのまま鵜呑みにするのではなく、最終的には商品の説明書や運用会社の情報も確認する。でも、「どの商品を調べればいいのか分からない」状態から抜け出すための補助役として、AIを使うのはかなり便利だと思います。
一度、自分のファンドを確認してみよう
確定拠出年金は、NISAと違って「毎月勝手に積み立てられている」ので、放置しやすいところがあります。でも、20年、30年と会社員生活が続くのであれば、その運用結果は決して小さくありません。
毎月数万円を拠出しているなら、年間では数十万円。それを20年、30年と運用することになります。同じ金額を積み立てても、「どの商品を選ぶか」「どれくらいの手数料を払うか」によって、最終的な資産には大きな差が出る可能性があります。
NISAだけではなく、資産形成全体を見る
NISAはもちろん重要です。でも、資産形成を考えるなら、NISAだけを見ていてはいけない。会社員なら、
- NISA
- 企業型確定拠出年金
- iDeCo
- 財形
- 預貯金
など、自分が持っている資産を全部まとめて考えたほうがいいと思います。
特に確定拠出年金は、長期間にわたって運用する可能性が高い資産です。だからこそ、「会社が用意してくれたから、そのまま」ではなく、一度くらいは中身を確認してみてはいかがでしょうか。
20〜30年後に差がつく
投資は短期間では、それほど大きな差にならないこともあります。でも、20年、30年という時間をかけると話が変わってきます。
毎月の積立額。
運用期間。
投資商品のリターン。
そして手数料。
こうした小さな違いが、長い時間をかけて大きな差になる可能性があります。
せっかく会社が用意してくれている確定拠出年金。NISAでインデックス投資を始めたなら、ついでに確定拠出年金の中身も一度チェックしてみませんか?
もしかすると、今まで気にしていなかった「もう一つの投資口座」が、あなたの資産形成を支えているかもしれません。
⚠️ 投資リスクに関するご注意 投資には元本割れのリスクがあります。本連載は個人の経験に基づく情報提供を目的としており、特定の金融商品への投資を勧誘するものではありません。実際の投資判断はご自身の責任のもと、必要に応じて専門家にご相談ください。